樹脂判別ハンディセンサー（RICOH HANDY PLASTIC SENSOR B150）　コラム
サーキュラーエコノミーとは｜3Rとの違いや海外・日本の取り組みを解説

現代における大量生産や大量消費によって、消費のスピードは、今後において天然資源を破壊しそうなほどにまで高まりつつあります。海洋資源は、海中の廃棄プラスチックによって少しずつ荒らされつつあるのが現状です。このような状況に直面していると知ったとき、多くの人は不安や危機感を抱くことでしょう。
こういった問題に対して、世界的にSDGsなどの取り組みが行われています。環境問題について根底から解消するには、廃棄物や汚染の排除が理念となるサーキュラーエコノミーへの移行が必要です。

サーキュラーエコノミーとは

サーキュラーエコノミー（ Circular Economy ）とは、2012年にエレン・マッカーサー財団が世界経済フォーラムにおいて提唱した概念です。この概念は、EU（欧州連合）において、2015年に「ループを閉じる―サーキュラーエコノミーに関するEU行動計画（Closing the loop-an EU Action Plan for the Circular Economy）」が発表されることで次第に広まっていきました。
エレン・マッカーサー財団の調べによると2017年時点では、100以上のサーキュラーエコノミーの概念があるそうですが、欧州の経済政策などで使用されているエレン・マッカーサー財団の概念が定説的です。それによるとサーキュラーエコノミーの概念は、計画段階において廃棄物・汚染が出ないようにした上で、製品から資源への循環を維持し続けることによって自然の再生までも推しはかる経済システムを意味しています。
日本においては、環境省などでサーキュラーエコノミーを循環経済と訳しています。環境省では、このサーキュラーエコノミーの概念について次のように定義しています。

従来の3Rの取り組みに加え、資源投入量・消費量を抑えつつ、ストックを有効活用しながら、サービス化などを通じて付加価値を生み出す経済活動であり、資源・製品の価値の最大化、資源消費の最小化、廃棄物の発生抑止などを目指すものです。

企業活動では、サーキュラーエコノミーに対応している事業体制の再構築によって可能となる企業競争での優位性「サーキュラー・アドバンテージ」において、新しい収益構造と価格の安定化などが実現できます。例えば、製造工程における製品への再生資源の導入によって、コストの低減化や資源の価格高騰への抑止力を生むことが可能です。使用済の製品の回収・処理システムまで作り、再生資源として新しい製品に導入すれば、新しい収益構造となります。

3Rとの違い

3Rとは、Reduce（リデュース/廃棄物を減らす）、Reuse（リユース/再利用する）、Recycle（リサイクル/資源などに再生して利用する）の3つのRを指し示しています。
日本では、2020年に「循環経済ビジョン」によってサーキュラーエコノミーへの政策転換を行うまでのあいだ、2000年から循環型社会形成推進基本法によって3Rが推進されてきました。そのため、日本の産業界では3Rが長く推奨されてきています。この3Rは廃棄物の排出抑制を目的とするものです。一方でサーキュラーエコノミーは、計画段階での廃棄物の排除が前提とされています。
さらに、環境省の定義におけるサーキュラーエコノミーでは、製品の再生利用プロセスなどにおいて3Rが含まれています。エレン・マッカーサー財団のサーキュラーエコノミーにおけるバタフライ・ダイアグラムによると、Renewable (リニューアブル/刷新する、再生可能にする、持続可能にする)、Re-manufacture（リマニュファクチャー/別の製品をつくる）のほか、Refuse（リフューズ/(レジ袋の利用などを)断る)、Repair（リペア/修理する）、Reform（リフォーム/改良する）などの提唱があり、3つ以上のRが存在しています。

シェアリングエコノミーとの違い

環境省によるとシェアリングエコノミーの概念は、「個人などが保有する活用可能な資産など（スキルや時間などの無形のものを含む。）を、インターネット上のマッチングプラットフォームを介して他の個人なども利用可能とする経済活性化活動」とされています。

つまりシェアリングエコノミーとは、製品などの使用に特化した仕組みです。これに対してサーキュラーエコノミーは、「循環経済」と訳されるように経済全般におけるシステムであり、シェアリングエコノミーを包含しています。アクセンチュア株式会社の分析によると、サーキュラーエコノミーの推進に寄与するシステムとして、カーシェアリングなどのシェアリングエコノミー・プラットフォームが貢献しているとわかっています。
またシェアリングエコノミー協会などによる、シェアリングエコノミーにおける市場規模の調査では、2022年度に「2兆6158億円」までに拡大しており、2032年に最大で「15兆1165億円」にまで成長していくとの予測です。

循環型社会との違い

国内において「循環型社会」という言葉は、2000年6月に公布された循環型社会形成推進基本法に位置づけられるものです。
循環型社会とは、天然資源の消費抑制や廃棄物の排出抑制に対して環境負荷の低減に努めながら、資源が循環するように再利用できるシステムが構築された社会を意味しています。サーキュラーエコノミーに政策が転換する2020年以前のものであることから、3Rなどと同様に排出される廃棄物の抑制という枠組みで循環型社会を捉えています。
一方でサーキュラーエコノミーは、先述したように計画段階において廃棄物を排除していることが前提です。サーキュラーエコノミーという概念は、「廃棄物の排除」を明確な目標として掲げている点で循環型社会とは歴史的意義が大きく異なり、まさに「人類史における進展」と呼ぶにふさわしいでしょう。

サーキュラーエコノミーが注目されている背景

サーキュラーエコノミーが注目されるようになった背景には、重大な環境問題があります。具体的には、世界中で拡大し続けている大量生産・大量消費が、自然の回復力に対して1.75倍の消費スピードにまで膨れ上がっている事態です。この現状を改善する取り組みが、世界的に求められています。2050年までに世界の総人口は100億人にまで増加し、約4倍の市場規模になることが予測されているため、早急に取り組まなければならない大きな課題と言えます。

こういったことを背景に、従来の「リニアエコノミー」からの変革が始まっています。上記の図にもあるように、「リニアエコノミー」では直線的な構造で「資源の利用から社会生活での使用の後、そのまま廃棄物として処理」という流れで、地球の自然環境を悪化させていくだけの状態でした。
しかしサーキュラーエコノミーは、「計画の段階から廃棄物を出さない」という理念のもと、自然環境が持続可能な状態を維持するなかで資源の再利用などによる循環経済を作りあげるものです。
消費スピードに関する問題は、脱炭素などと同様にSDGsなどでも主要な問題として取り扱われています。このようなサーキュラーエコノミー化や脱炭素化に向けた先進国における様々な経済規制が遵守できない企業は、欧米などのビジネスにおける取引から、排除されていくように変革が続いていることも事実です。
EUのサーキュラーエコノミーに向けた活動は、2015年にはじまり、プラスチックの選別によるマテリアルリサイクル促進や、ISO/TC323の設置などの目標に向けた取り組みを継続中です。日本においても、2020年の「循環経済ビジョン」から、サーキュラーエコノミーを目指す取り組みが始まっています。

サーキュラーエコノミーに対する海外での動き・法規制

欧州では、欧州グリーディールの中核的な政策となる新サーキュラーエコノミー行動計画（新CEAP）を2020年3月に開始して、具体的な施策に取り組んでいる段階です。そのなかでサーキュラーエコノミー・パッケージの第一弾として、サステナブルな製品設計のためのエコデザイン規則が2022年5月に採択されており、幅広く製品に適用する計画を立てています。
さらに、未使用の繊維製品の廃棄禁止なども明文化されています。製品に関する生産や流通、購入にいたる段階ごとの情報から、素材などの製品情報まで、インターネット上で把握できる「デジタル製品パスポート」は来年末までに欧州議会での合意を目指している最中です。
また、ベルギーが本拠点となる欧州のプラスチック産業団体プラスチックス・ヨーロッパは、プラスチックにおける循環的利用やネットゼロの達成に向けて、ロードマップ「プラスチック移行」を発表しています。2050年までに欧州のプラスチック需要の65％を循環型のプラスチックの利用に変革する計画です。プラスチックのリサイクルで先進的なドイツでは、容器包装プラスチックの60%を何らかのリサイクルで対処することを目指しています。容器包装プラスチックは、ドイツ国内に170拠点があるソーティングセンターで選別され、このうちの60%はメカニカルリサイクルという同様の容器包装プラスチックにリサイクルすることが目標です。

サーキュラーエコノミーに対する日本の動き・法規制

欧州サーキュラーエコノミーアクションプラン2020において「循環型経済におけるプラスチック戦略」などが展開されるなかで、日本国内でも深刻なプラスチック問題に対応すべく、海にプラスチックが流出しても海の生態系に影響が出ないタイプの海洋生分解性プラスチックの開発が進んでいます。
一般のプラスチックと同様に加工できる「カネカ生分解性バイオポリマー Green Planet®」は、100%バイオマス由来のポリマーで、「OK Biodegradable MARINE」という世界的な認証を取得しました。「3R＋Renewable」が基本原則となる「プラスチック資源循環戦略」が2019年5月に掲げられた後に、プラスチック資源循環促進法（プラ新法）が2022年4月より施行されました。このなかで廃棄プラスチックの資源循環の効率化に向けた「プラスチック使用製品設計指針」が設けられており、より環境に配慮した製品作りが行われていく計画です。
なお今後は、ドイツの事例からもわかるように、プラスチックのリサイクルには第一段階としてプラスチックにおける素材ごとの選別が作業工程として必要です。廃棄プラスチック問題では、2050年に「海洋にある廃棄プラスチックごみの分量が海に生息する魚を上回る」との予測が世界経済フォーラムで発表されて問題の深刻さが露呈するなかで、国内でもこの問題の早期解消が望まれています。

サーキュラーエコノミーに取り組むメリット

企業競争での優位性「サーキュラー・アドバンテージ」においては、新しい収益源や経営の安定性を確保していくことが必要です。そのため、サーキュラーエコノミーにおけるどのような要素が改善の根拠となっているのか、理解しておくことが大切になります。

主なメリットは以下の4点です。

① 資源コストの低減：製品の製造に再生資源や新しい環境負荷の低い素材を取り入れることで実現するものです。
② 資源確保の安定化：従来の新しい資源の調達で価格高騰があっても、再生資源などの活用で原材料がひっ迫する可能性を低減できます。
③ 温室効果ガスの排出量の削減：①と②において、製造工程の見直しの際に低炭素化にも努めることで実現するものです。現代の先進国でのビジネス取引では、このような環境負荷の低い製品であることが条件となっており、これらの課題について克服していかなければ、企業が衰退していく可能性が高いです。
④ 新規ビジネスの展望性：上記の「環境負荷の低減技術」によって、新たな事業を生み出すことができます。

サーキュラーエコノミーに取り組む際の課題

サーキュラーエコノミーに対応するため、企業では事業の様々な局面において変革が求められました。変革を目指すなかで立ちはだかる多様な壁を乗り越えつつ、投資資金に対するコストパフォーマンスが見合っていること、従来通りの売り上げに到達すること、などといった条件を達成しなければならない点は、企業においてもっとも大きな課題です。

具体的には、以下のようなことが変革を目指す過程で壁となることが多いです。

• 金銭的コストがかかる

  製造工程での再生資源の導入/低炭素化や、使用済み製品の回収システムの設置、サプライチェーンの再構築などにおいて、多くの新技術の導入とこれに伴う多くの投資資金が必要になります。

• 短期的・長期的な視点でのジレンマが生まれる

  短期的にサーキュラーエコノミー化に成功しても、製造工程における非合理的側面の発生や、サプライチェーンの再編などで事業が、その後に継続的に停滞する可能性などまでもあることが問題点です。

• 品質面でのジレンマが生まれる

  エコデザインや再生可能な素材に変えることで、従来の魅力が損なわれたりしないようにすることがあります。さらにサーキュラーエコノミー化では、環境負荷への配慮から、耐久性の良さや、修理が可能であること、アップグレードが可能であることなども必要になります。

しかし、サーキュラーエコノミー化に成功した企業は、投資した資金以上の新しい安定的な収益性が創出できるようになります。ただし本質的な実現に到達しない場合には、困難な側面を残すかもしれません。
既にサーキュラーエコノミー化に成功した企業の事例などに学びながら、堅実に進めていくことが大切です。

サーキュラーエコノミーの3原則

「サーキュラーエコノミーの3原則」とは、エレン・マッカーサー財団が定義したサーキュラーエコノミーの概念のなかで、「3つの原則がサーキュラーエコノミーの基礎を作っている」と提唱しているものです。

• 廃棄物と汚染の排除

  サーキュラーエコノミーにおいて、計画段階からの廃棄物と汚染の排除が必要要件である

• 製品・資材の（最高価値での）循環

  最高度に倫理的な価値(Renewableなど)に基づく技術などによって、製品から資源への循環プロセスを継続的に続けることが必要要件である

• 自然の再生

  上記の2つの必要要件によって達成されるべき目的として、自然の回復力を向上させることが必要要件となる

定義の詳細によれば、この3つの原則は再生エネルギーと原材料により支えられています。サーキュラーエコノミーへの移行には、「自然を再生する」ためにも、消費に限りある資源と経済活動を分離すること(デカップリング)が必要な1つの条件です。このような経済システムへの移行は、(環境問題などに対する自然などの)長期的な回復力の向上につながり、ビジネスと経済における機会の創出ができるようになることで、環境と社会に利益をもたらすようになるとしています。
以上が、サーキュラーエコノミーの概念の全体像になります。

プラスチックリサイクルの現状

日本におけるプラスチックリサイクルの現状には、世界的な評価とならないような厳しくも困難な局面があります。ある公共機関^*1の調査によると廃棄プラスチックの有効利用率は、2020年度において86%です。
しかし欧米の基準では、サーマルリカバリー(サーマルリサイクル)については、リサイクルとして扱わないことが通常です。この世界的な基準において、サーマルリカバリー以外のリサイクルによる日本国内での廃棄プラスチックの有効利用率は、24%という数値になり、世界的にも低水準であることがわかります。
2018年時点の廃棄プラスチックの有効利用率では、スペインが約40％、ノルウェーが約45％となります。同年のドイツにおける容器包装廃棄物の処理では、69%がリサイクルです。日本のマテリアルリサイクルなどにおいては、廃棄プラスチックの処理に投資コストがかかることや、一般的なプラスチックに比べて同等な品質が得にくい点があり、停滞が続いています。
このことから、日本における廃棄プラスチックの処理では、熱回収だけが目的となるサーマルリカバリーから、埋め立て・焼却などの環境負荷の高い方式が今でもあります。

サーマルリカバリーの問題点

サーマルリカバリーでは、焼却プロセスにおける熱回収であることから、燃焼時のダイオキシンの発生などからいくつもの問題性もあり、環境負荷がかかるものとして認識されています。東京都内の焼却施設においては、事業所の33%がサーマルリカバリーとして発電や熱回収をしているという状況です。
燃焼時に有害物質が発生する点では、発がん性のあるダイオキシン類が発生するという危険性だけではなく、焼却後に残っている灰にも有毒物質が含まれていたり、大量の鉛や水銀の発生が起きたりすることが問題視されています。
また、燃焼時に二酸化炭素が発生する点においては、火力発電などで指摘されているように、二酸化炭素の発生量として黙認することができない範囲です。
さらに、専用の施設や設備が必要となるなど処理コストが高い点では、マテリアルリサイクルやケミカルリサイクルの施設を造るための費用が自治体などの各管轄組織にないことが実情です。
発電や熱回収などから埋め立て処分場の延命、メタンガスの発生抑止などまでメリットもありますが、世界的な動きであるSDGsなどの観点からすれば、同じ歩調とも言えないような状態であることは確かと言えるでしょう。

プラスチックリサイクルが進まない理由

日本国内においては、ごみとして排出される廃棄プラスチックの多くが消費者によるものであることから、「再生プラスチックの容器では、飲料水の売り上げが伸びないのではないか」という懸念によって、再生プラスチックの活用への動きが低いようです。
環境省では削減の方向性を示しながらも、廃棄プラスチックの処理手法としてサーマルリカバリーを活用している点は、本質的なプラスチックリサイクルが進まない理由の一つです。一方で政府としては、2025年までにリユース・リサイクル可能なデザインを導入する予定です。
マテリアルリサイクルとは、素材別に区分けしてから不純物を除去し、粉砕・洗浄した後に造粒機で溶融して粒状にした状態から原料として製品に再利用する方式の手法を意味します。
またケミカルリサイクルは「化学的再生法」というもので、廃棄プラスチックの化学的な処理によって、再利用可能なプラスチック樹脂に加工することです。
マテリアルリサイクル、ケミカルリサイクルともに専用の施設や製造・加工に使用する機器が必要なため、自治体にとっては投資額が高額なことで設置が困難なケースもあります。
また、残渣の混入などから不純物によって品質が低下することで、一般的なプラスチックにおける水準域の品質担保できないこともリサイクルが停滞しがちな理由です。
さらに、必要なプロセスとなる専用の機器による廃棄プラスチックの選別作業が難しい点も挙げられます。廃棄プラスチックの分量が多いこともあって、選別する際には専用機器やプロセスのための施設が必要です。最近では様々を素材が混合したプラスチック製品も増えていることから、作業はより複雑になります。
このような環境を整えるだけの設備投資がなかなかできないことが実情です。

サーキュラーエコノミーを意識したプラスチックリサイクルを推進するためには

プラスチックリサイクルを推進するためには、下記のように「循環型社会形成推進基本法」に定められている「廃棄物・リサイクルに対する優先度」を考慮しながら、企業においてプラスチックの商品への利用を計画することが必要です。

1. 発生抑制（リデュース）
2. 再使用（リユース）
3. 再生利用（マテリアルリサイクル・ケミカルリサイクル）
4. 熱回収（サーマルリカバリー）
5. 適正処分（廃棄物として処理）

最近では、マクドナルドなども包材などに関して、発生抑制（リデュース）に相当する環境負荷の低い素材を使用しています。このような動きと並行して、サーキュラーエコノミーには、製品から資源へというプロセスに相当する使用済製品回収のためのシステムが必要です。
RICOHでは、このような時代に先駆けて「コメットサークル」をコンセプトに、環境問題への取り組みに尽力しています。
「コメットサークル」は、循環型社会実現のコンセプトとして、製品メーカー・販売者だけでなく、その上流と下流を含めた製品のライフサイクル全体で環境負荷を減らしていく社会システムを表現しています。
例えば回収センターで使用済製品を回収し、リサイクルセンターで再生利用のために製品を分解してから製品メーカー・部品メーカー・材料メーカーに戻していくループが表現されています。
これからの時代において、産業界では「コメットサークル」のような取り組みが第一に求められます。
そのためにまずは、廃棄プラスチックの選別を行う必要があります。
RICOHでは、簡単にプラスチックを分析できる「樹脂判別ハンディセンサー」を提供しており、注目されています。RICOHの「コメットサークル」の先行事例に学びながら、「樹脂判別ハンディセンサー」を活用して即時にサーキュラーエコノミーに対応できる体制作りに取り組む企業も増えてきています。

RICOH「樹脂判別ハンディセンサー」で手軽にプラスチックリサイクル

RICOHの「樹脂判別ハンディセンサー」はリサイクル選別プロセスを効率化し、設備投資コストを大幅に削減します。
軽量（285グラム以下）で操作が簡単、即座に素材を分析し、結果をスマートフォンで文字と音声で提供します。
最大100種類までの素材を登録でき、オプションで素材構成比率まで算出可能です。
データはパソコンへ送信し、容易に編集できます。
サーキュラーエコノミーへの移行を考慮する企業にとって、このセンサーは製品の回収から選別までのリサイクルプロセスをスムーズにし、廃棄プラスチックの現場選別や買い付け業務、品質検査も即時に行えるため、業務時間とコストの削減に貢献します。

まとめ

廃棄プラスチックの問題は、早急に対処すべき問題です。一方でサーキュラーエコノミーに取り組み始める企業様にとっては、廃棄プラスチックに再生資源としての価値を見出すことができます。サーキュラーエコノミーにおける資源循環システムの構築によって、廃棄プラスチックを利用価値が高くなっている再生資源として取り組むことが事業収益性においても有効に機能します。
このような変革期を迎えるなかで、RICOHの「樹脂判別ハンディセンサー」があれば、スピーディーな事業展開が可能です。うまく活用すれば活力的な企業行動として、廃棄プラスチックに対して取り組むことができます。この流れのなかでサーキュラーエコノミーの体制を構築して、欧米などから世界的な動きに合わせながら、環境問題に取り組んでいくことが、一つの理想的なスタイルにもなります。